東京のバーチャルオフィス10選【2023年最新版】おすすめ一覧徹底比較！

昨今は個人事業主や零細企業といった小規模事業者がバーチャルオフィスを積極的に利用する例が増えています。バーチャルオフィスと言えば「住所を借りるだけ」と考える人も多いかもしれませんが、住所をレンタルできるメリットは事業者にとっては非常に大きなものがあります。

また、近年は会議室やコワーキングスペースが利用可能であったり、会社の事務所のように使うこともできるようになってきました。そこで、ここではバーチャルオフィスの概要を解説するとともに、東京で法人登記が可能な信頼できるバーチャルオフィスを紹介します。

▼ この記事の音声版もあります。ぜひご視聴ください！

※音声版は、音声で聞いた時にわかりやすくするため等により記事内容と異なる場合があります

バーチャルオフィスとは？

バーチャルオフィスとは、実際に入居はせずにオフィスの住所や電話番号を借りられる仮想のオフィスのことをいいます。

バーチャルオフィスの前身は1990年代に日本でサービスの提供が開始したレンタルオフィスにあります。事務所スペースをレンタルできるレンタルオフィスよりも、安く利便性の高い住所貸しが流行ったのは2000年代に入ってからとなり、IT・デジタル化の波に合せてバーチャルオフィスも急速に普及しました。

もともとアメリカやロンドンといった世界有数の都心ではオフィス賃料が桁違いに高く、レンタルオフィスやマンションカンパニーが主流でした。日本でも東京や大阪など都心経済圏では、マンションの一室をオフィスにする会社も多くなってきましたが、間取りが狭いため「職場は自宅で住所は東京」といった住所を借りるバーチャルオフィスが注目されています。

東京でおすすめのバーチャルオフィス一覧。一押しの理由も紹介

以下では東京に住所をおきたいとお考えの個人事業主・企業におすすめしたい、信頼できるバーチャルオフィスを紹介します。バーチャルオフィスを契約する際は必ず料金システムや住所一覧を吟味し、自社の拠点として適切かを確認するようにしてください。

東京銀座青山の一等地「ユナイテッドオフィス」

銀座や表参道原宿、青山といった東京の一等地に住所を構える「ユナイテッドオフィス」は月額2100円で入居できるバーチャルオフィスです。いずれのエリアも徒歩5分圏内で、会員になればすべての拠点の貸し会議室を利用できるのが魅力です。法人の銀行口座開設の代行サービスもあり、個人事業主をはじめ幅広い業界の企業から支持されています。

また、すべての拠点において東京03の固定電話番号を提供してくれるので、取引先からの信頼性も揺らぎません。ユナイテッドオフィスはバーチャルオフィスの業界内では老舗を誇る業者となるので、提供されるサービスを安心して利用できるのが嬉しいです。

公式HP：https://united-office.com/

業界最安値のバーチャルオフィス「スタートアップ」

業界最安値を謳う「スタートアップ」は月額300円から500円で利用できる起業応援プランとバーチャルオフィスプランが人気の格安業者です。コワーキングスペースやワークスペースはありませんので、単純に「費用を抑えて東京に住所を持ちたい」というフリーランス向けとなります。

ただし、プランによっては年間契約一括前払いであることに注意するほか、電話対応・郵便物転送・貸し会議室の利用などはすべて別料金となるので、利用方法によっては他社よりも割高になることもあります。

公式HP：https://www.バーチャルオフィス格安.jp

郵便物転送も含んで格安990円。コスパで決めるなら「レゾナンス」

年間契約という縛りはありますが、月額990円から日本橋や渋谷・新宿・横浜といった一等地に法人登記できるのが魅力の「レゾナンス」。貸し会議室やコワーキングスペースなどはありませんので、純粋に住所だけを借りたい場合におすすめです。

また、インターネット上でバーチャルオフィスの住所がヒットしないように、会員になり申込みしたあとに利用者にのみ住所が通知されます。申し込み審査はホームページ上のフォーム送信とメールですべて完結し、個人であれば最短5分程度で入居できます。

公式HP：https://virtualoffice-resonance.jp/

住所を知られたくない個人事業主におすすめ「タピオカ」

個人事業者の女性を中心にサービスを提供している「タピオカ」。03番号・法人クレジットカード発行・屋号＆法人登記など一通りのサービスを利用できて月額500円からと料金は格安の部類。

貸し会議室や共用スペースはありませんが、提携会社の割引特典を受けられ、会員制の完全個室型シェアオフィスを安く契約することもできます。

公式HP：https://www.バーチャルオフィス青山.biz/

法人銀行口座も楽々「GMOオフィスサポート」

インターネット事業大手上場企業GMO傘下となる「GMOオフィスサポート」は、東京を中心に横浜・名古屋・大阪・京都・福岡の計11拠点にバーチャルオフィスの住所を持つことができます。

GMOオフィスサポートの出資元はインターネット銀行の「GMOあおぞらネット銀行」となるので、法人の銀行口座もスムーズに開設手続きできるのが特徴です。

バーチャルオフィスとしてのサービスは住所貸しに限定され、オプションは郵便物の転送と法人登記サービスのみとなり、やや寂しい印象を受けるものの、GMOという抜群の知名度と信頼性は捨てがたいものがあります。

公式HP：https://www.gmo-office.com/lp-general/

会員なら全国の支店でサービス利用可「エキスパートオフィス」

ここで紹介する中ではハイエンドなバーチャルオフィスとなる「エキスパートオフィス」。品川・東京・新橋など首都圏の中心を拠点とし、有人の来客対応をはじめ、秘書代行、高級ラウンジ・貸し会議室の利用など計10個のサービスを利用できます。

ただし、全てのサービスを受ける場合は月額3万円前後のプレミアムパッケージに申し込む必要があるので、予算の相談は必要かもしれません。

不定期に公式ホームページ上でお得なキャンペーンもあるので、すぐに契約せずとも情報だけは入手しておくのが良いかもしれません。

公式HP：https://www.expertoffice.jp/

郵便物＆電話転送含むシンプル料金体系「NAWABARI」

「NAWABARI」は目黒区と渋谷区の住所をレンタルできるバーチャルオフィスで、月額980円の低価格が売り。

荷物受取・電話転送・電話対応代行のみのシンプルなサービスのため、分かりやすい契約内容から個人事業主・副業や零細・一人社長に支持されています。また、NAWABARIは最低契約月がないため、いつでも契約解除できるのが便利です。

公式HP：https://nawabari.net/

仕事ができるコワーキングスペース利用も可「サーブコープ」

東京の丸の内や港区、池袋などビジネスの中心地を拠点にできる「サーブコープ」は、他の業者と比較すると料金はやや高めですが、高級感溢れるレンタルオフィスとコワーキングスペースを利用できるほか、バイリンガルの秘書が接客・電話対応してくれるなど手厚いサポートが充実したバーチャルオフィスです。

公式HP：https://www.servcorp.co.jp/ja/

有人対応あり「ナレッジソサエティ」

東京の千代田区と文京区に拠点を構えることができる「ナレッジソサエティ」は、バーチャルオフィスとシェアオフィス、レンタルオフィスの3つのサービスを利用できる有人スタッフが在籍しているのが特徴です。商談用の打ち合わせスペースや会議室、セミナールームも完備しているため、中小企業も多数利用しています。

定期的にバーチャルオフィスの入居者同士の交流会も実施されるので、思わぬビジネスチャンスを手に入れることができるかもしれません。

公式HP：https://www.k-society.com/

4つのプランから選べる。会員特典あり「ビジネスエアポート」

ビジネスエアポートは住所の登記だけではなく、広いフロア面積の共用スペースを持つ高級バーチャルオフィスです。

4つの料金プランがあり、最安値でも月額82500円となりますが、全国の拠点のコワーキングスペースを利用できるほか、インターネット、社名プレート、有人の来客対応なども料金に含まれています。

また、既存のプラン以外にも別途相談することで自社の利用目的に沿ったオリジナルプランを提案してくれるのも魅力です。事業拡大後も長く付き合えるバーチャルオフィスと言えるでしょう。

公式HP：https://business-airport.net/

東京のおすすめのバーチャルオフィス比較一覧表

起業したての会社が東京でバーチャルオフィスを利用するメリット

バーチャルオフィスは主にフリーランスや個人事業主、少数の従業員で事業を行っている小規模事業者におすすめのサービスとなります。また、起業したてのスタートアップ企業にとっても、設立初期にかかる費用の大きな節約になります。

東京の一等地に会社住所を登記できる

起業したてで事業が波に乗っていないうちは、東京の一等地やビジネスの中心エリアにオフィスを構えるのは至難となります。しかし、東京の中心地に住所を登記できれば、それだけで企業のブランディングができますし、取引先や一般消費者からも「しっかりとした会社」という印象を与えることができます。

東京でバーチャルオフィスを提供する有名な会社は、渋谷や新宿・銀座・青山・秋葉原などビジネスオフィスや店舗として人気の高い場所に住所を持っています。住所をぱっと見ただけではバーチャルオフィスかどうかは分かりませんので、安心して自分の理想の地域に会社住所を登録できます。

自宅の住所を公開する必要がない

個人事業主やフリーランスは事業が軌道に乗るまでは自宅を職場とするのが普通です。しかし、インターネット上に自宅の住所を登録すると、嫌がらせや予期せぬトラブルに発展する可能性も懸念されるほか、取引先からの信用という意味でもあまりおすすめはできません。

ただし、Webサイト上で商品やサービスを販売する場合は特定商取引法を順守するため、事業所在地となる住所の記載が必須となります。

バーチャルオフィスで東京の住所を借りることができれば、自宅の住所を記載する必要はありませんので、ネットに出回る心配もありません。一番安い料金プランだと数百円と格安を謳う業者もあるので、月々のランニングコスト・維持費もそれほど負担にはならないはずです。

また、バーチャルオフィスの制度にもよりますが、登録住所は複数の屋号やホームページで使用できますので、事業・サイトごとに複数の住所を取得する必要はありません。

自宅やマンションカンパニーでも来客対応できる

個人事業主や零細企業は職場を自宅にしているケースが多く、特にイベント業やIT企業は少数の従業員で回して来客も滅多にないため、会社がある程度成長しても綺麗なオフィスを構えることなく、マンションカンパニーで済ますところも少なくありません。

しかし、いざ来客があるときはしっかりと対応しなければならなく、「近くに落ち着いて商談できるカフェがない」、「会議室で商談をしたい」、「プロジェクターを利用したい」といった場合は途方に暮れてしまいます。

バーチャルオフィスは住所貸しのサービスがメインですが、昨今は貸し会議室やコワーキングスペースを利用できるところも増えており、以前と比べるとサービスの幅がぐっと広がっています。バーチャルオフィスを提供する会社によって有料無料は変わってきますが、住所のレンタルだけではなく、自社のセカンドオフィスとして活用することもできます。

東京都内で法人登記だけじゃなく、会議室も使える

バーチャルオフィスの特徴は、住所をレンタルして法人登記ができることにあります。しかし、上述したように昨今は住所貸しだけに留まらず幅広いサービスを提供しているところが増えてきました。その内の1つが「貸し会議室」の利用サービスです。

利用方法はバーチャルオフィスによって異なり、元から契約プランに含まれている場合もあれば、有料で1時間当たりで料金が加算されるケースも普通です。

会議室を使うときの注意点

バーチャルオフィスにとって貸し会議室はあくまでも付加価値の一環となるので、提供する会社によっては会議室の面積が非常に狭かったり、必要な備品が欠けている・破損しているケースも少なくありません。また、異様に高い手数料を設定しているところも散見されます。

バーチャルオフィスを選ぶ際は「東京の銀座がいい」などとエリアで決めてしまいがちですが、しっかりと内覧して利用できるサービスと部屋の品質・料金は確認するようにしましょう。

利用者はバーチャルオフィスに何社（何人）が入居しているかは分かりません。人気のバーチャルオフィスであれば、貸し会議室の利用者も多く、希望日時に予約が取れないこともしばしばあります。

貸し会議室の利用回数は契約プランによって異なり、自分の業務上人と会うことが多いようなら、貸し会議室や商談スペースの利用回数にも気を配るべきと言えるでしょう。

ビジネスで優位となる東京のバーチャルオフィスのサービスとは

東京に法人登記できるバーチャルオフィスの企業も、近年は競合の増加に伴い、各社サービスの質を競い合っている様子が見受けられます。そこで、契約するバーチャルオフィスを比較検討する際は、以下に紹介するサービスを提供するところを選んでみてはいかがでしょうか。実際にビジネスをする上で優位となるはずです。

1．有人電話&来客サービス

安さだけを謳うバーチャルオフィスでは、顧客から電話があった場合は、指定した電話番号に自動転送するところも普通ですが、この転送サービスは電話主にバレる可能性がありおすすめできません。

バーチャルオフィスの中には有人の電話対応や来客サービスを提供する会社もあります。主に女性が受付に常駐していて、来客に対して丁寧に接客してくれます。場合によってはコピー取りやお茶出し、名刺作成の依頼など秘書のような役割を担ってくれることもあるので、有人による接客対応は非常におすすめできます。

2．郵便物転送サービス

一昔前までは、バーチャルオフィスに届いた郵便物は自分で取りにいかなければなりませんでしたが、昨今は郵便物を指定の住所に転送してくれるサービスも普通になりました。

ただし、格安を謳うバーチャルオフィスでは、郵便物の転送に対して1回ごとに料金が発生するところもあり、ネットショップや物販を経営している場合は必要経費がかさんでしまう可能性があります。

3．コワーキングスペースの有効活用

東京のバーチャルオフィスの中には、コワーキングスペースが設けられているところもあります。貸し会議室がなくともコワーキングスペースで会議や商談をすることもできますし、共用スペースといっても入居者は基本的にビジネスパーソンとなるので、努めて静かな空間です。

お洒落なコワーキングスペースであれば訪問者も安心してくれるだけではなく、信頼も勝ち取ることができるでしょうし、自分が作業する際も能率的です。コワーキングスペースの利用はオプションの場合が多いですが、追加料金を払ってでも契約する価値は十分あります。

バーチャルオフィスとレンタルオフィス、コワーキングスペースの違い

バーチャルオフィスとレンタルオフィスの違いは「個室のワークスペースを与えられるか否か」となります。備品の利用の可否等もありますが、昨今はバーチャルオフィスでも共用スペースが設けられていて、備品の使用が自由にできるところも増えてきました。

ただし、バーチャルオフィスは基本的に住所貸しの要素が強く、一方でレンタルオフィスは自社専用のワークスペースが貸し与えられます。レンタルオフィスは1つの広い職場を複数社で共有しているイメージです。

一方でコワーキングスペースは会議室や職場、打ち合わせスペースなどをすべて入居者と共用・共有します。共用スペースに設けられている備品は自由に使える他、キッチンやジュース＆コーヒーサーバーも無料で使えるのが普通です。

近年はバーチャルオフィスとコワーキングスペースを双方サービス提供している業者も増えており、またバーチャルオフィスでも自社占有のワークスペースを借りることができたりと、徐々に三者の境界線がなくなりつつあるのが現状です。

バーチャルオフィスを契約するときはデメリットや注意点も理解する

バーチャルオフィスはメリットばかりではありません。住所だけを借りるという自社の事業実態に対してデメリットも幾つかあります。そのため、バーチャルオフィスを契約するときは、デメリットもしっかりと理解した上で入居するようにしましょう。

事業実態がないと融資を受けられない業種は避けるのが無難

飲食業や建築業、職業紹介などは事業実態が伴わないと融資を受けるのが困難です。また、職業紹介に関しては面談するための自社のオフィススペースが必ず必要となるため、バーチャルオフィスの住所を法人登記すると事業認可自体が下りないケースもあります。

国から許認可がなければ開業できない事業形態はバーチャルオフィスとは相性が悪く、少なくとも本社として登記するのは避けるべきと言えるでしょう。

住所が他社と被ってネット上に表示されることがある

同じ場所に入居しているバーチャルオフィスの利用者は、やはり住所は同一になってしまいます。そのため、ネットで検索するとバーチャルオフィスであることがすぐに分かってしまうこともありますし、他社のホームページが上位に表示されてしまうこともあるでしょう。

バーチャルオフィスを運営する会社によっては住所表記を極力なくしてネットに出回らないように工夫しているので、利用者の立場になった業者と契約するのがトラブル回避のコツとなります。

取引先・顧客による印象

業界・業種によっては貸し会議室やコワーキングスペースで商談する機会が多いところもあるので、バーチャルオフィスを住所に指定しても特にネガティブな評価を受けないケースもありますが、場合によっては「バーチャルオフィスってなに？」、「自社のオフィスがないって大丈夫？」という考えを持つ人もいます。

マイナスな印象を最小限に抑えるコツとしては、「有人の受付が配備されているバーチャルオフィスを選ぶ」、「事前に自社の住所はバーチャルオフィスで、貸し会議室で商談することを先方に伝える」などが推奨されます。

東京で安心できるバーチャルオフィスを選ぶポイント

東京のような首都圏はバーチャルオフィスの需要が非常に高いため、業者も数多く存在します。バーチャルオフィスの運営会社の実態も不透明な部分が多いため、中には不合理な契約を結ばせるなど悪質めいた業者もあります。

そこで、以下では東京首都圏で安心して契約できるバーチャルオフィスの条件を紹介します。

初期費用・解約の縛りなどが緩いバーチャルオフィスを選ぶ

一度賃貸契約を結んでしまうと、敷金や礼金、物品の搬入など諸経費が掛かりますが、バーチャルオフィスはそれらの経費や書類手続きの手間を節約できるのが大きな魅力です。しかし、バーチャルオフィスの中には月額会費の1年分を初期入会費用として請求したり、最低1年契約という業者も実は少なくありません。

何かトラブルが発生しても契約解除ができないのは後に問題になるので、最低限の初期費用で解約の制約が緩いバーチャルオフィスを選ぶのがおすすめです。

コスパ・サービス内容に不足はないか

バーチャルオフィスによって料金プランや内容は大きく異なります。基本プランは住所貸しのみで、電話や郵便物の転送は毎度料金が課金されたり、コワーキングスペースの利用時間が1か月当たりで決められていたりと、バーチャルオフィスのコスパは入居者の利用の仕方によって変わります。

自社のニーズにマッチしたプランの中で契約内容がフェアかつ低料金のバーチャルオフィスを探すのが良いでしょう。

東京でバーチャルオフィスを探す場合はエリアも気にする

東京でバーチャルオフィスを選ぶときは、渋谷区や新宿区などが高い人気を誇りますが、打ち合わせや商談をする場合、自分の作業場としてコワーキングスペースの利用を考えているならば、自宅から通いやすいエリアや駅から徒歩圏内のバーチャルオフィスを選ぶようにしましょう。

スタートアップ企業は現時点では取引先を呼んでの商談や従業員の雇用を検討していなくとも、突如嬉しい誤算が生じて大がかりな投資をすることになる可能性もあります。会社の住所は何度も変更するものではないので、最初のバーチャルオフィスの所在地は思っている以上に重要であると認識した方がいいかもしれません。

まとめ：東京にはバーチャルオフィスが沢山存在。信頼できるサービスを利用しよう

今回はバーチャルオフィスの概要と東京を拠点にできる優良業者を紹介しました。バーチャルオフィスを運営する業者も昨今は非常に多くなってきたので、会社の知名度や支店の展開状況などを鑑みて信頼できる会社と契約するようにしてください。